人と組織に関する研究会（ＨＲＤ研究会）の定例会合を、登山仲間でもある弁護士が所属する弁護士法人淀屋橋・山上合同の会議室をお借りして開催している関係から、彼には畑違いの研究会に毎回参加してもらっている。
人事や教育・人材ビジネスやカウンセラーなど人に関する専門家ばかりのメンバーの中で、全く違った視点での意見を展開してくれる友人弁護士の参加は貴重であり、いつも「そうだな、そういう見方があるな」と気づきがある。
昨晩の研究会では、彼から出席者全員に「震災の法律相談Ｑ＆Ａ」と題した刊行本が贈呈された。この本は東日本大震災の６日後から作成に着手し２週間で完成させて、被災者や関係者が自由に活用できるようにホームページに公表したものを、持ち運びできるように書籍として売り出したものである。
阪神大震災時に急遽作成し無償配布したものを基礎にして作られたとはいえ、今回もまた短期間で完成させ無償で利用公開したこと、加えて、書籍の印税は全て義援金として寄付する行為には、この弁護士法人の公共活動マインドの高さがうかがわれる。
「震災の支援にはそれぞれの立場でお役に立てるよう行動することが大事だと思います」、震災直後の研究会で先ずは義援金から行動しようと呼びかけたのに対して、それに加えて、各人の専門性を活かした支援のあり方を訴えていた彼の姿を改めて思い出しつつ、内容に目を通し始めている。